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  1. Research & Education Resources
  2. 010 Journal Articles = 雑誌掲載論文
  3. 015a 経済研究 = The Economic Review
  4. 71巻2号 (2020.4)

日本における人的資本と経済成長 : 1885-2015年

https://doi.org/10.15057/31239
https://doi.org/10.15057/31239
aec9f7a2-6ce4-4038-a007-0c7f638c8b3d
名前 / ファイル ライセンス アクション
keizaikenkyu07102175.pdf keizaikenkyu07102175.pdf (4.7 MB)
アイテムタイプ デフォルトアイテムタイプ(フル)その2(1)
公開日 2020-07-06
タイトル
タイトル 日本における人的資本と経済成長 : 1885-2015年
言語 ja
タイトル
タイトル Human Capital and Economic Growth in Japan: 1885-2015
言語 en
作成者 深尾, 京司

× 深尾, 京司

NRID 1000030173305

ja 深尾, 京司
kakenhi 一橋大学 12613

en Fukao, Kyoji

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攝津, 斉彦

× 攝津, 斉彦

ja 攝津, 斉彦
武蔵大学

en Settsu, Tokihiko

Search repository
牧野, 達治

× 牧野, 達治

ja 牧野, 達治
kakenhi 一橋大学 12613

en Makino, Tatsuji

Search repository
アクセス権
アクセス権 open access
アクセス権URI http://purl.org/coar/access_right/c_abf2
内容記述
内容記述タイプ Abstract
内容記述 本稿では,教育の効果と労働の産業間配分効果を同時に考慮した労働の質計測に基づき,1885年から2015年にいたる130年間を対象に成長会計分析をおこなった.推計の結果,この130年の間に,日本の労働生産性は46倍になったが,この増加のうち39%は資本装備率の上昇,25%は労働の質の上昇,36%はTFPの上昇に起因することが示された.これを第二次世界大戦の前後で分割すると,戦後の労働生産性上昇率は戦前の2倍に加速したが,このような成長率の違いは,戦前は労働の質の上昇が労働生産性上昇を主導したのに対し,大戦後は資本装備率上昇とTFP上昇の寄与が大きかったという労働生産性上昇の要因の違いによって説明可能である.このような日本の経験を,海外の事例と比較してみると,日本は他国よりも順調に教育制度の導入および普及が進み,1935年には,人口1人当たりGDP水準が低いにもかかわらず,平均就学年数が例外的に高い国になった.さらに,戦後には,中等教育の就学率が急上昇したが,高等教育に関しては,現在に至るまで米国の水準にキャッチアップできていない状況が続いている.戦前における教育制度の速やかな普及は,1885年から1940年にかけての年率2.2%という労働生産性上昇をもたらし,これは,米国の1899-1941年の2.2%に匹敵し,1856-1937年の英国の1.2%を大きく上回っていた.高度成長期の日本は,年率7.5%という歴史上例のない労働生産性上昇を長期にわたって経験したが,その源泉はTFPと資本装備率の上昇にあった.しかし英米と比較すると,産業構造の変化による労働の質上昇もまた労働生産性上昇に大きく寄与していた.このように,労働の質の上昇は,長期で見た日本の経済成長に無視できない影響を与えていたが,労働の質が上昇するメカニズムは,戦前および1970年以降における教育水準の上昇,高度成長期の再配分効果と,時代によって異なっていた.教育水準の上昇と産業構造のスムーズな転換の促進双方が,経済成長を実現する有効な手立てとなり得るということを,日本の経験は示している.
言語 ja
内容記述
内容記述タイプ Abstract
内容記述 This study presents growth account for Japan for the 130 years from 1885 to 2015 based on the measurement of labor quality simultaneously taking the effects of education and the allocation of labor across industries into account. The estimation results indicate that, over the 130 years, Japanʼs labor productivity rose 46-fold, with increases in the capital-labor ratio accounting for 39 percent of this rise, improvements in labor quality for 25 percent, and TFP growth for 36 percent. Looking at the periods before and after World War II separately, we found that labor productivity growth accelerated substantially in the postwar period and was twice as high as in the prewar period. This difference in labor productivity growth can be explained by differences in the sources of growth: while growth during the prewar period was driven mainly by improvements in labor quality with a growth contribution of 37 percent, during the postwar period increases in the capital-labor ratio and TFP growth made the largest contribution(42 percent and 39 percent, respectively).
言語 en
内容記述
内容記述タイプ Other
内容記述 (特集:日本経済の700年 = 700 Years of the Japanese Economy)
出版者
出版者 岩波書店
日付
日付 2020-04-23
日付タイプ Issued
言語
言語 jpn
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ journal article
出版タイプ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
selfDOI
ID登録 10.15057/31239
ID登録タイプ JaLC
収録物識別子
収録物識別子タイプ ISSN
収録物識別子 00229733
収録物識別子
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AN00070761
収録物名
収録物名 経済研究
巻
巻 71
号
号 2
開始ページ
開始ページ 175
終了ページ
終了ページ 204
JEL
値 O47
JEL
値 I25
JEL
値 N15
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